K-AddOnは、川崎重工のロボットに高度な機能を追加し、多様な現場ニーズに対応するためのパートナープログラムです。ロボットの可能性をさらに広げるために、さまざまな分野の技術パートナーと連携し、ソリューションの拡充を図っています。
今回はそのK-AddOnパートナーの中から、3次元AIビジョン技術で注目を集めるMech-Mind（メックマインド）をご紹介。マーケティングスペシャリストの高橋 拓家（たくや）さんに、同社の技術や取り組みについてお話を伺いました。
「Mech-Mind」は、中国・清華大学出身の留学帰国者チームによって2016年に設立された、知能ロボットの普及推進を使命に掲げる企業です。3Dカメラのハードウェアから、画像処理、ロボット制御に関するソフトウェアまで、全て自社で開発・製造を行っており、産業用ロボットに3DカメラとＡＩ（人工知能）を組み合わせ、多様なニーズに応えるソリューションを提供しています。日本だけでなく、中国、米国、ドイツ、韓国などの複数の都市に拠点を設けてグローバルに事業を展開。日本国内では東京に本社とトレーニングセンター兼展示ショールームを設けているほか、名古屋、熊本にも営業所があります。
正確かつ瞬時に高精細な３Dデータを取得できる「Mech-Eye」
Mech-Mindが提供しているのが、自社開発の高性能な産業用3Dカメラ「Mech-Eye」シリーズと一連のプラットフォームソフトウェアです。
「Mech-Eye」シリーズは、自社開発の構造光技術とコア部品の採用により、高精度、高速稼働、環境光への耐性、優れた画像品質を実現した産業用３Dカメラです。広い視野範囲、深い被写界深度に対応しており、遠距離、中距離、近距離といった異なる距離要件のほか、反射性の高いもの、暗色のもの、複雑な構造を持つものなどさまざまな材質の物体に対して、正確かつ瞬時に高精細な3Dデータを取得することができます。
「Mech-Eye」と各種ソフトウェアを川崎重工の産業用ロボットと組み合わせれば、深いコンテナ箱の中にバラ積みされた部品をきちんと識別し、ピッキングの上、表裏を判別、指定した位置に配置するという作業が可能になります。部品を把持するためのハンドも速やかに交換することができ、作業の効率化に貢献します。
これまでの導入事例は、バラ積みピッキング、搬送・積み下ろし、段ボールやコンテナ箱のパレタイジング・デパレタイジング、位置決め・組立、欠陥検出、高精度測定・仕分けなど。物流、自動車、重工業、航空宇宙、ソーラー発電、コンシューマー電気製品など幅広い分野で導入され、高い評価を得ています。
ロボット経路計画ソフトウェア「Mech-Viz」
Mech-Mindでは、さまざまな作業の自動化を実現するための、画像処理ソフトウェア「Mech-Vision」、ロボット制御ソフトウェア「Mech-Viz」、ディープラーニング学習用ソフトウェア「Mech-DLK」なども自社開発しています。
「Mech-Viz」は、ワンクリックでシミュレーションを実行できる、高度なロボット経路計画ソフトウェアです。軌跡計画、衝突検出、把持計画などの知能アルゴリズムを内蔵しており、安定性の向上をサポートします。これらの各種ソフトウェアでは、グラフィカルなインターフェイスを採用しており、プログラミングスキルがなくても、直感的に設定ができ、さまざまなカスタマイズが可能です。
川崎重工のロボットとスムーズな接続が可能な「K-AddOn」製品
産業用３Dカメラ「Mech-Eye」シリーズは、川崎重工の産業用ロボットとの接続が既に確認済みであるロボット周辺機器「K-AddOn」に登録されています。お客様による接続方法検討や接続ソフト作成などの事前検証の必要がなく、スムーズに接続することが可能で、立ち上げ時の工数を大幅に削減することができます。
Mech-Mind にとって、川崎重工は非常に重要なパートナーであるとマーケティングスペシャリストの高橋氏は話します。「互いにノウハウを共有したり強みを活かし合ったりして、新たな商品開発やより高い接続性などのシナジー効果を生み出しながら、共に取り組んでいきたいと考えています」。
お客様とともに、より高みを目指して
AIとロボティクスの融合を通じて、製造業の効率化や生産性の向上を目指すMech-Mind。より使いやすいソフトウェアの開発に継続的に取り組んでいるほか、カメラのハードウェアについてもより高精度・高速・高耐久性の製品を追及し続けており、より利便性を向上させて対応可能な範囲を広げ、これまで以上に幅広い業界に、魅力的なソリューションを提供していくことを目指しています。 同時に、人材育成、参考設計案の提供、展示会サポート、難易度の高いプロジェクトの課題解決などへの支援・サービスなども提供。お客様の競争力向上を全面的に支援し、ともに事業を拡大・強化していくことに努めています。
